保険のくふう

結婚するなら
保険の見直し

結婚するなら保険の見直しを
「結婚したら保険を見直す」のはなぜ?

結婚する前から保険に加入している方は、
どんな保障が受けられるのか
ご存じですか?

保険に加入していないという方は、
結婚後にどんな保険に入ればよいのか
知っていますか?
結婚
これからの人生をともにする2人にとって、結婚というライフスタイルの変化がある時期に、生活の支えの1つとなる生命保険の検討・見直しを行うことは、とても大切なことです。
まずは、 2人の未来について
考えてみませんか?

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なぜ、保険を見直すの?

なぜ、保険を見直すの?

結婚のタイミング
どうして見直すの?

もしかして高い保険かも!?
結婚前に2人がそれぞれ保険に加入していた場合は2人の保険を見直すことによって保険料が割安になることがあります。過剰に支払っている生命保険は毎月の生活のランニングコストとなりますので、お2人のライフプランに合わせて変更をする必要があります。

保険に入っていないけど
加入は必要?

実は生命保険に加入している人は、全体の約8割。
どうして、そんなに多くの方が保険に加入しているのでしょうか?生命保険は死亡保険だけではなく、今後の2人の生活の中で起こりえる病気やケガなどの様々なリスクに対応する保障があるからです。

結婚生活におけるリスクってどんなものがあるの?

結婚生活におけるリスクとして以下のようなリスクや不安が考えられます。

・突然の病気やケガ
・急に働けなくなって収入が減る
・万が一のとき、に残された家族のために
・子どもの養育費
・老後の生活費が不安

保険の名義変更って?

既に加入している方で、すでに2人のライフプラン通りという方は加入している保険の名義変更・受取人の変更を行いましょう。

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当面のライフプランを立てよう

結婚後・出産後の
仕事をどうする?

結婚後・出産後の仕事をどうする?

今まで通りお仕事を続けて共働きとなるか、続けていたお仕事を辞め専業主婦になったり、パートに切り替えたり、また出産後にお仕事を切り替えることも。
それにより、必要な生命保険が変わってきます。ライフスタイルの変わり目のタイミングで自分に合ったおすすめの生命保険に切り替えてく必要があります。

住宅購入や賃貸での考え方

住宅購入や賃貸での考え方

住宅を購入される・された方


万が一の場合、住宅購入の際に団体信用生命保険によって住宅ローンの残りは全額返済となりますが、収入が少なくなるため今後の生活費の補填となる保障が必要となります。
また、病気やケガをされた場合には収入が減少することもあります。この場合は生活のほかに住宅ローンの支払いの保障が必要となります。

賃貸で過ごされる方


病気やケガで収入が減少した場合や、働けなくなった場合の家賃を補填できる保障のある保険が必要となります。

子ども、
いつ何人くらいの予定?
妊娠中?

子ども、いつ何人くらいの予定?妊娠中?

子どもが生まれたら、子ども1人に対して、教育費として幼稚園~高校まですべて公立の場合は541万円、すべて私立の場合は1830万円必要となります。さらに養育費がかかってきます。
子どもの成長に合わせて、子育てに必要な額は徐々に少なくなっていきます。それに合わせて死亡保障の受領額も徐々に少なくなっていく保険ですと費用も少なくてすみます。
また、子どもが生まれたら学校の費用を補填する目的の学資保険も検討が必要です。

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結婚したら考える保険内容と必要な保障額

万が一に必要な費用の目安

万が一に必要な費用の目安

万が一のときに生活の保障となる死亡保険や、病気やケガの入院・手術代をカバーする保険、と同時に結婚を機に老後の年金のたくわえとなる保障を追加することをお勧めします。

もしもの時の必要保障額の事例

夫婦

33歳男性・31歳女性・子ども2人(4歳・2歳)

※平均月収35万円(サラリーマンの平均月収)
※持ち家のため、住宅費については、夫死亡後、団体信用生命保険を利用し完済している。
33歳で夫が亡くなった場合、遺族年金+遺族厚生年金を、第1子が18歳までは月間約14.6万円、第2子が18歳までは約12.8万円受け取ることができます。
ただし、必要生活費と教育費を合わせると月間約24万円(年間約288万円)となり、遺族年金・遺族厚生年金を受け取っても、第1子が18歳までは月間約9.4万円(年間約113万円)、第2子が18歳までは月間約11.2万円(年間約134万円)の不足が想定されます。
もしもの時の必要保障額の事例
※夫死亡後の生活費については、第2子が独立する18歳までの期間の平均金額としています。
※上記の年金額は2020年12月時点の価格で算出した計算上の目安の額となっています。実際の支給額を約束するものではありません。

結婚以外のタイミングでも、ライフプランに合わせて見直しを

子どもが生まれたとき

子どもが生まれたとき

子どもが生まれたら、まずは学資保険に加入しましょう。
学資保険は死亡保険ととらえることができますので、すでに入っている保険の死亡保障を見直しましょう。

住宅を購入したとき

住宅を購入したとき

住宅を購入する場合、住宅ローンを組む際には団体信用生命保険に加入することが一般的です。団体信用生命保険に加入することにより、万が一の場合の必要保障額から住居費分を減らせるため、死亡保険の死亡保障額を下げることができるかもしれません。すでに入っている保険の死亡保障を見直しましょう。

働き方を変えたとき

働き方を変えたとき

フルタイムからパート・アルバイトなどお仕事を変更された場合は、相手の方の万一の場合や病気やケガなどに備えて保険全体の見直しをおこないましょう。

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タイプ別おすすめの保険は?

具体的にどのような保険に入ると安心かタイプ別に検証していきましょう。

共働き夫婦

共働き夫婦(子どもについては未定)の生活プランの方は、貯蓄性があり保障が一生涯続く保険を検討しましょう。

貯蓄性がある「積立型終身保険」や収入源に備える「就業不能保険」

共働きで働いている場合、一番生活に余裕がある時期です。掛け捨ての大きな死亡保障よりも、保障額は少なくとも貯蓄性がある、「積立型終身保険」への加入がおすすめです。また、家賃や生活費も2人の収入を見越して生活設計していると思いますので、どちらかが働けなくなった時のために「就業不能保険」にお2人で加入しておくと安心です。

専業主婦

専業主婦(子どもについては未定)の人は、今後主に働く人に万が一のことがあった場合や、病気やケガで働けなくなったり収入が減ることを見据えた保険に入るようにしましょう。

働けなくなった時に備える「就業不能保険」「医療保険」「がん保険」

一家の大黒柱である夫の保障を手厚くすることが第一です。特に働けなくなった時のための「就業不能保険」や「医療保険」「がん保険」も手厚くしておくと安心です。夫の収入だけでやりくりするため、保険料の安い掛け捨て型の保険がおすすめです。

共働き夫婦(妊娠前)

共働き夫婦(妊娠前)では、出産時のことを考えて、女性の出産時の給付金などがもらえる保険を、妊娠前から考えておきましょう。

妊娠前に入っておきたい「女性医療保険」

妊娠がわかる前に「女性医療保険」に加入しておくのも重要です。出産時には医療保険は使えないと思っている方が多いのですが、実は給付金がもらえることも多いのです。妊娠がわかってからだとその出産は保障対象外になってしまうため、忘れないうちに加入しておきましょう。

専業主婦+子どもあり(育児中)

専業主婦+子あり(育児中)の場合は、夫に万が一のことがあった場合や働けなくなった場合のリスクに備える保険を検討しましょう。

万が一に備える「収入保障保険」「就業不能保険」「積立型終身保険」

夫に万が一のことがあった場合の保障が必要です。おすすめは「収入保障保険」。残された家族に毎月お給料のように支払われる保険です。他にも働けなくなった時の「就業不能保険」も入っておくと安心です。忘れてはいけないのが妻の死亡保険。教育資金の積み立ても兼ねた「積立型終身保険」で万が一と教育資金の2つの準備をしておきましょう。

他にも、それぞれのライフプランに合った保険が多数あります。わからないことは、ファイナンシャルプランナーに相談しましょう。
まずはお気軽に、今後の2人の未来のために自分に合った保険をご相談ください。

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相談者全員に「家計プラン表」プレゼント

ご相談はすべて無料。ご相談いただいた方全員に、無料で「家計プラン表」をプレゼントいたします。今後の家計プランをシミュレーションして、お2人の未来を設計するきっかけにしてみてくださいね。

私がご相談にお答えいたします

小野寺 大樹

株式会社保険のくふう 代表取締役

2級ファイナンシャル・プランニング技能士、宅地建物取引士、トータル・ライフ・コンサルタント〔生命保険協会認定FP〕、住宅ローンアドバイザー。 貯金とダイエットは無理しないことが一番大事。忘れているうちにいつの間にか目標達成できているのが理想だと思っています。プライベートでは、結婚・子育て・マイホーム取得と、人生のいろんなシーンを経験し、もちろんたくさん失敗もしてきました。その体験を活かして皆さんのサポートをさせていただきます。お金の知識は持っていて損することはありません。いろんな得する裏技もお教えいたします。

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【出典一覧】
・文部科学省 「平成30年度 子供の学習費調査」
・総務省統計局「家計調査(家計収支編)2019年 詳細結果表」第3表:年間収入五分位・十分位階級別1世帯当たり1か月間の収入と支出(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)
・厚生労働省 「平成30年度 厚生年金保険・国民年金事業年報」7:厚生年金保険(第1号) 年金給付状況 (受給者)(6):新規裁定 受給者平均年金月額
・厚生労働省 「平成30年度 厚生年金保険・国民年金事業年報」6:年金給付状況(受給権者)(3):基礎年金 受給権者
・(公財)生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査
・令和元年 厚生労働省 「賃金構造基本統計調査」第1表:年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額
・厚生労働省 「平成30年度 厚生年金保険・国民年金事業年報」2:厚生年金保険(第1号) 年度別適用状
(4):標準報酬額(総報酬ベース)